海洋保全と経済発展は両立できるのか──。
グルーバルな視点のビジネス誌『Forbes JAPAN』を発行するフォーブスジャパンと男性ファッション誌『OCEANS』がコラボした雑誌『BLUE COMMONS 新・ブルーエコノミー入門』が2026年2月24日に発売されました。
『Forbes JAPAN 4月号別冊 BLUE COMMONS 新・ブルーエコノミー入門』（提供：リンクタイズグループ）同誌は経済誌『Forbes JAPAN』の別冊として発行。来たるべき「新・ブルーエコノミー」時代を多角的に見渡す内容になっているといいます。
経済発展と環境保護の両立がテーマ
昨年開催された大阪・関西万博では、海洋資源の持続的活用と海洋生態系の保護をテーマとしたパビリオン「ブルーオーシャン・ドーム」が出展。経済発展と環境保護の両立を訴えたこのドームには、世界中から112万人が訪れたといいます。
今回発売された『BLUE COMMONS 新・ブルーエコノミー入門』は、その理念を飛躍させ、関係する人物や先導する企業・団体をまとめた1冊です。
国連海洋特使ピーター・トムソン氏やオバマ政権で海洋科学特使を務めたジェーン・ルブチェンコ博士のほか、日本からはタレントのさかなクン、元環境大臣で現在は防衛大臣を務める小泉進次郎氏らが登場し、それぞれの環境哲学を展開します。
日本が世界でリードする「海の経済圏」の現在地
誌面では、売上600億円を目指すという「ウニ」に関するスタートアップ、企業の自然資本開示に寄与する「生物多様性ビッグデータ」をつくり上げた企業、藻場再生で海を復活させる産学金融連携の現場など──世界6位の広大な海を擁する海洋国家・日本が世界でリードするブルーエコノミーの最先端を解き明かします。
THE BLUEKEEPRS AWARD（提供：リンクタイズグループ）また海への貢献企業を表彰する「THE BLUEKEEPERS AWARD」も取り上げられています。Forbes JAPANとOCEANSが共催する同アワードは、昨年9月に大阪・関西万博ブルーオーシャン・ドームで授賞式が行われ、登壇した5社がそれぞれの革新性とビジョンを誌面で語っています。
海を“自分ごと化”するためのトピック集
海を“自分ごと化”するためのトピックスとして、漁業や船舶など海と直接つながる事業領域はもちろん、ファッションやライフスタイル、食、教育といった、海との関係性が見えにくいカテゴリーまで視野に入れたトピック集も用意されています。
Hot Topics A to Z（提供：リンクタイズグループ）海の価値をどう可視化し、どう守り、どう次世代へ渡していくのか──。
海に関わる仕事の人はもちろん、「海と経済」の現在地を押さえたい人にとっても、目を通しておきたい一冊になっているようです。
（サカナト編集部）
