古野電気株式会社（兵庫県西宮市）の海外子会社が開発した次世代統合漁労システム「スマートブリッジ」が、石田丸漁業株式会社（茨城県神栖市）が所有する船舶に日本で初めて搭載されました。
スマートブリッジ搭載により安全で効率的な操業、資源保護、人手不足解消などが期待されています。
漁業大国で導入される統合システム
スマートブリッジ搭載のイメージ（提供：PR TIMES）
スマートブリッジは、古野電気の海外子会社が開発した次世代統合漁労システム。
漁船操業時の様々な場面に合わせてモニターを自在にカスタマイズでき、漁業大国であるノルウェーやデンマーク、イギリスなどで導入が進んでいるといいます。
今回、日本国内での導入は初の事例となるのだそうです。
通常は様々な電子機器が配置されている（提供：PR TIMES）
現代の大型漁船は船速計やGPS、航海用レーダー、魚群探知機やスキャニングソナー、潮流計など数十台にも及ぶ電子機器やシステムを漁労長や航海士が確認しています。
スマートブリッジではそれらの電子機器をネットワークで繋ぎ、必要な情報を必要なタイミングでモニターに映し出すことが可能になったといいます。
よりサスティナブルな漁業へ
古野電気は、目指すべきはソナーやレーダーなどの情報を分析して提供できるシステムの実現であり、「将来的には魚の大きさや種類を判定し、時期や漁獲制限と照らし合わせて『この魚群は獲るべき魚群かどうか』を教えてくれる日が来るかもしれません」としています。
同社は、今後もシステムの改良、搭載船隻の拡充を図りよりサスティナブルな漁業の実現を目指すそうです。
※2024年11月22日時点の情報です
（サカナト編集部）
